自社調査レポート

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発行月 表題
2019年07月 NRI Secure Insight 2019

「NRI Secure Insight2019」はNRIセキュアテクノロジーズが実施する日本企業および海外企業の情報セキュリティに関する取り組みの実態調査です。

2002年度から過去16回毎年実施してきた「企業における情報セキュリティ実態調査」での知見を活かし、17年目の今年は3か国の計2,800社以上の企業を対象としたグローバル調査を実施し、調査・分析方法を一新しました。

調査結果から、各国企業のセキュリティに対する意識の違いが浮き彫りになりました。

2018年08月 サイバーセキュリティ傾向分析レポート2018

NRIセキュアが2017年度に提供した情報セキュリティ対策サービスを通じて得たデータから、「サイバーセキュリティ 傾向分析レポート 2018」(以下「本レポート」)をまとめました。

今年で14回目の発行となる本レポートでは、弊社のサービスから得た結果を「ITサービスの提供者への脅威」「ITサービスの利用者への脅威」と2つの項目に分け、解説しています。

2018年07月 NRI Secure Insight 2018

「NRI Secure Insight2018」はNRIセキュアテクノロジーズが実施する日本企業および海外企業の情報セキュリティに関する取り組みの実態調査です。

2002年度から過去15回毎年実施してきた「企業における情報セキュリティ実態調査」での知見を活かし、16年目の今年は初の5か国を対象としたグローバル調査を実施し、調査・分析方法を一新しました。

2017年07月 サイバーセキュリティ:傾向分析レポート2017

NRIセキュアが2016年度に提供した情報セキュリティ対策サービスを通じて得たデータから、「サイバーセキュリティ 傾向分析レポート 2017」(以下「本レポート」)をまとめました。

今年で13回目の発行となる本レポートでは、弊社のサービスから得た結果を「社外からの脅威」「社内に潜む脅威」「システムマネジメント」と3つの項目に分け、解説しています。

2017年03月 企業における情報セキュリティ実態調査2017

NRIセキュアは、2016年9月~10月に、3000社の情報システム・情報セキュリティ担当者を対象として、情報セキュリティに関するアンケート調査を実施しました(回答企業数 671社)。 本調査は、2002年の開始より15回目となります。 毎年設けている定点観測的な事項に加えて、情報セキュリティのトレンドを見据えて新設・再構成した55問の質問への回答を集計・分析し、企業における情報セキュリティへの取り組みの実態がより明確に浮かび上がるようにしました。

2017年03月 NRI Secure Insight 2017 企業における情報セキュリティ実態調査 ~グローバル編~

「NRI Secure Insight 企業における情報セキュリティ実態調査 ~グローバル編~」はNRIセキュアテクノロジーズが実施する日本企業および海外企業の情報セキュリティに関する取り組みの実態調査です。

第1回目となる本調査では、ICT先進国であるアメリカおよびシンガポールの企業調査結果をまとめたほか、日本企業の情報セキュリティ実態調査との比較をおこない各国における情報セキュリティのトレンドや情報セキュリティへの取り組みの実態・差異が浮かび上がるようにいたしました。

この調査結果は、三カ国の比較により、各国のセキュリティ対策実施の検討背景やインシデント発生状況の実態、クラウドの利用状況、人材獲得に関わる戦略動向をまとめています。また、世界でも注目されているビジネスメール詐欺の被害状況やサイバー保険の加入動向についてはアメリカ企業およびシンガポール企業の調査結果を掲載しています。

2016年08月 サイバーセキュリティ:傾向分析レポート2016

2015年度に提供した情報セキュリティ対策サービスを通じて得たデータから、「サイバーセキュリティ 傾向分析レポート 2016」をまとめました。

今年で12回目の発行となる本レポートでは、標的型攻撃やランサムウェアなどのマルウェア感染による「ヒトに対する脅威」や、プロダクトの脆弱性など「システムに対する脅威」の両面から独自に調査・分析しました。

2016年02月 企業における情報セキュリティ実態調査2015

NRIセキュアは、2015年9月~10月に、3000社の情報システム・情報セキュリティ担当者を対象として、情報セキュリティに関するアンケート調査を実施しました(回答企業数 665社)。 本調査は、2002年の開始より14回目となります。

毎年設けている定点観測的な事項に加えて、情報セキュリティのトレンドを見据えて新設・再構成した56問の質問への回答を集計・分析し、企業における情報セキュリティへの取り組みの実態がより明確に浮かび上がるようにしました。

2015年07月 サイバーセキュリティ:傾向分析レポート2015

2014年度に提供した情報セキュリティ対策サービスを通じて得たデータから、「サイバーセキュリティ 傾向分析レポート 2015」をまとめました。

今年で11回目の発行となる本レポートでは、人に対する脅威として「標的型攻撃における役員の標的型メールの開封率は従業員の1.5倍にのぼる」こと、システムに対する脅威として「UDPリフレクションによるDDoS攻撃が広がりを見せている」こと、PCI DSSに対する分析として「クレジットカード取扱システムのうち外部からの攻撃に対してPCI DSS基準を満たしたシステムは3割にとどまる」ことなど、独自の調査・分析結果をまとめています。