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サイバーセキュリティ:傾向分析レポート2016

2016年8月18日

2015年度に提供した情報セキュリティ対策サービスを通じて得たデータから、「サイバーセキュリティ 傾向分析レポート 2016」をまとめました。

今年で12回目の発行となる本レポートでは、標的型攻撃やランサムウェアなどのマルウェア感染による「ヒトに対する脅威」や、プロダクトの脆弱性など「システムに対する脅威」の両面から独自に調査・分析しました。

本レポートで注目される点は、以下の4つです。

  1. 標的型メールを開封してしまう割合に大きな改善は見られない
  2. マルウェア付きメールの流入には多層での防御が重要。レガシーな対策が効果的な場合もある
  3. Webアプリケーションが抱える危険度の高い脆弱性の約3/4は、機械化された検査では発見できない
  4. 企業が把握している外部向け自社Webサイトは半数
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<調査概要>

NRIセキュアテクノロジーズが、2015年度(2015年4月1日〜2016年3月31日)において、顧客に提供した以下の情報セキュリティ関連サービスから得られたデータを分析しました。また経年の傾向分析のために一部2014年度以前のデータも利用しています。

<目次>
エグゼクティブサマリ
 
…………………………… P 2
ヒトに対する脅威
 
…………………………… P 4
システムに対する脅威
 
………………………… P 12
システムマネジメント
 
………………………… P 19
調査概要
 
………………………… P 24

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<本資料について>

本調査は、NRIセキュアテクノロジーズ株式会社が、企業や公的機関におけるセキュリティ対策の推進を支援することを目的として、自主的な活動として行っているものです。

  • ※ NRI、NRIロゴ、NRI SecureTechnologies、NRIセキュアテクノロジーズは、株式会社野村総合研究所の商標または登録商標です。
  • ※ 本レポートに記載の会社名・商品名・ロゴマークなどは各社の日本および他国における商標または登録商標です。
  • ※ 本調査の生データの提供はいたしかねます。
  • ※ 本レポートの著作権は、NRIセキュアテクノロジーズ株式会社が保有します。
  • ※ 内容の一部を転載・引用される場合には、出所として当社名および調査の名称
    「サイバーセキュリティ傾向分析レポート2016」または『Cyber Security Trend Annual Review 2016』を併記してください。なお、転載・引用の際には、当社までお知らせいただければ幸いです。
    (電話:03-6706-0500/電子メール:info@nri-secure.co.jp
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     ・ 出所を明記せずに転載・引用を行うこと
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